日本人の８割が韓国を拒否し出した
産経新聞１７年１月１９日
週刊ポスト１７年１月２７日号
週刊現代１７年１月２８日号
週刊文春１７年２月２日号
週刊新潮１７年２月２日号
週刊現代１６年１２月３１日‐１７年１月７日号
フリージャーナリストの青木理（おさむ）さん（元共同通信記者）は、朝日の記者たち同様、コリアの事実を書いたり言ったりした人たちを「嫌韓派」「ヘイトスピーチ」と論難してきた。しかし、ここにきてやっと韓国の「陰」を少しばかり書いた。ちゃんちゃらおかしいのは「光」として、デモ参加者が多いことやメディア報道を挙げていること。また、「北」のことに全然触れていない。「北」に触れずに現代の韓国は語れない。日本の司法の闇を書いたときの青木さんはいい仕事をしたが、ことコリアに関してはバカとしか思えない。「週刊朝日」には、北原みのりさんが、相変わらず訳のわからないことばかりを書いている。相も変わらず情緒的・恣意的にコリアを擁護。これでよく文筆家が務まる。
２０１１年靖国神社にて全裸パフォーマンスを行う北原みどり他。
カード会社の請求書に覚えのない請求が載っていた。「Ａｍａｚｏｎプライム年会費」３９００円。県の消費生活センターに電話して対応を教えてもらった。
検索画面に「Ａｍａｚｏｎプライム 解約方法」と入れ、その通りに操作すると、「返金します」とのメールが届いた。それにしても１時間以上ロスした。Amazonはその阿漕さがトランプに似ている。ますますＡｍａｚｏｎが嫌いになった。
梅の花が咲きだした。
日本人の８割が韓国を拒否し出した
①産経新聞１月１９日「阿比留瑠衣の極言御免」を抜粋してご紹介します。
韓国と朝日が政権を強くする
韓国・釜山の日本総領事館前に慰安婦像が設置された問題について、１７日付の韓国紙、朝鮮日報が面白い分析を加えていた。「安倍首相の政権基盤固めに貢献する韓国人」と題するコラムがそれである。
コラムは、①李明博（イミョンバク）大統領による竹島上陸②朴槿恵（パククネ）大統領が慰安婦問題と日韓関係全体を結びつけたこと③現在の次期大統領候補らが日韓合意を覆すと主張していること―が、いずれも安倍晋三首相を利したとしてこう説いている。
「釜山の少女像報復措置により安倍晋三首相の支持率は５㌽上昇した（ＮＨＫ調べ）。韓国人が安倍首相をさらに強くしたのだ」
逆をやると支持率↗
確かに、駐韓大使を一時帰国させるなどの日本の対抗措置に関し、国民は高く評価し、内閣支持率も上昇している。７日付の社説で政府を「ここまで性急で広範な対抗措置に走るのは冷静さを欠いている」などと厳しく批判した朝日新聞の直近の世論調査では、内閣支持率が４㌽上がった。
また、対抗措置についても７５％が「妥当だ」と答え、「妥当ではない」は１５％。朝日は、安倍首相が戦後７０年談話を出した際も社説で「この談話は出すべきではなかった」と酷評したが、直後の自社の世論調査では談話を「評価する」国民の方が上回り、世論にはしごを外されていた。
政官界では、法案審議などをめぐり、「朝日が反対するのだから正解だ」との冗談ともとれる言い回しが流通している。
そして近年、その傾向はますます明確化しているのではないか。韓国や朝日の情緒的・感情的な反発に、国民の方が辟易しているからだと思う。
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②週刊文春 ２月２日号からごく一部を抜粋してご紹介します。
韓国「絶望半島」ルポ
いま、韓国は混乱の極みにある。
朴槿恵大統領（６４）が職務停止に追い込まれた崔順実ゲートは、韓国を代表する財閥・サムスン電子にまで燃え広がり、副会長への逮捕状が請求される事態となった。一方で、日韓合意を反故にする形で慰安婦像が各地で続々と設置されている。この惨状を、朝日新聞の牧野愛博（よしひろ）ソウル支局長はこう解説する。
「国民の主張にはもっともな理由もある反面、怒りのはけ口という側面もあります。韓国の厳しい競争社会に敗れた国民は他者に矛先を向け、国論分裂を喜ぶ北朝鮮がこれをあおります。標的にされたのが崔順実やサムスンの李副会長、そして日本なのです。一方で、検察やメディアは世論に迎合し、糾弾しているのです」
韓国には「国民情緒法」という言葉がある。韓国紙「中央日報」では０５年のコラムでこう記されている。
〈韓国でこの罪刑法定主義を否定する『国民情緒法』という妙な論理が登場した。実体はなく、文字で記録されているわけでもない。長期にわたって蓄積された慣習法でもない。だが国民情緒に合うという条件さえ満たせば、実定法に拘束されない不文律となっている。憲法よりも上位だ〉
現在の韓国の混乱を招いているものこそ「国民情緒法」に他ならない。自壊しつつある国で、今、何が起きているのか。
（いろいろな実例が紹介されたあと、最後に…）
南北関係に詳しい東京新聞の五味洋治氏はこう語る。
「今後、極端な左派の大統領が誕生すれば韓国が社会主義化していき、在韓米軍の撤退まで現実となる恐れがあります。対中、対北朝鮮でまとまっていた日米韓の軍事的な足並みが崩れ、中国、北朝鮮の共産圏に韓国が組み込まれる危険性すらあります。北朝鮮は、いまミサイルを発射しなくても静観していれば、自分に都合の良い政権ができると思っているのです」
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③週刊新潮２月２日号の韓国特集の最後の部分を抜粋・一部編集してご紹介します。
それでも、韓国と仲良くしないとダメなのか？
産経新聞の黒田勝弘・ソウル駐在客員論説委員は言う。
「７世紀の白村江の戦い以来、日清・日露戦争、満洲国建国に至るまで、日本は北からの脅威に備えて、朝鮮半島に〝入れ込んだ〟。しかし、逆にそのことによって、引き込まれ、足抜け出来なくなり、結果、海洋国家のアメリカと対立して、戦争、敗戦に至りました。その歴史的教訓は〝北方からの脅威に備えよ〟〝しかし、アジアに深入りするな。海洋国家の分をわきまえよ〟というもの。朝鮮半島との付き合い方はこれが秘訣で、距離をとって付き合うことが必要」
韓国をクールに利用する、「用韓」の考え方が重要だと言うのである。
「悪韓論」の著者で、元時事通信ソウル特派員の室谷克美氏も言う。
「日本人には、〝隣人と仲良くしなければいけない〟〝仲良くしなければアジアで孤立する〟という精神が根強く残っています。これが韓国への甘い対応を生んでいるのですが、世界を見渡せば、近くにある国は必ずしも関係は良くない。近いが故に利害対立は起きるもの。隣国であるだけで仲良くしなければいけないというのは、町内会と国際社会を同一視した幼稚な主張で『世界標準』から外れた誤った考え方です」
この点、未だ〝関係強化〟の社説を並べる「朝日新聞」「毎日新聞」などはいざ知らず、大半の国民がそうした事実に気付かされたのが、今回の慰安婦像を巡る一件ではなかろうか。
すなわち、これで日本が対韓融和などという失敗を二度と繰り返さないのであれば、安倍総理が嘆く「１０億円」も、決してドブに捨てたことにはならないのかもしれない。
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（感想・意見など）
私が呉善花（オ・ソンファ）さんを知ったのは約２５年前の１９９０年頃に『スカートの風』を読んでからである。この本は当時ベストセラーになり、続編も出版された。以後彼女に注目し、その名を見つけると大抵読んできた。
いろいろ読んでの結論は、彼女の言っていることはほとんど正しいということである。その時は分からなくても、のちに彼女の言っていた通りになったことが何度もある。日本人の常識とコリアンの常識は全く異なる。教えてもらわないと分からない。
その彼女が、十年ほど前からか、「韓国とはあまり関わらない方がいい」と言いだした。その時は過激なことを言うなぁと思っていた。彼女は、「韓国は約束してもまず守らない。何のかんのと言って必ず蒸し返す」と言っていた。日本は何度も煮え湯を飲まされ、今となっては痛いほどよーく分かる。コリアンはそういう民族性で、一昨年１２月の日韓合意もその通りになりつつある。「話せば分かる」という、朝日新聞や毎日新聞の社説は真っ赤な嘘。
上記の黒田勝弘さんや室谷克美さん、１３０年前に『脱亜論』を書いた福澤諭吉さんなどに大いに同感する。諭吉さんも１３０年前に開化派を支援して、痛い目にあったからなぁ。
以上
