問題の『週刊ポスト』を読んでみた

　問題になっている『週刊ポスト』９月１３日号を読んでみた。
　恐らく、よく売れるのだろう、このところポストは韓国特集が多い。


　小学館は数カ月前に『SAPIO』を休刊した。
　この過激なタッチはSAPIOのもの。前SAPIO編集者が関わっている可能性がある。この表現にカチンとくる人はいるかもしれない。


　記事はいたってまとも。①軍事②経済③スポーツ④観光⑤芸能、韓国人の病理、について書いている。


　コリアン特有の「火病（かびょう、ファビョン）」の醜さについては戦前から欧米人も書いている。あまりにも理不尽な社会構造のため、強い精神的抑圧症状が蓄積してのものだと思われる。特に抑圧され続けてきた中年以降の女性に多い。


　四国新聞２０１９年９月３日

　作家の深沢潮さんは今後エッセーを休載するとか。私は初めて名前を聞いた。性別も不明。作家の柳美里さんも批判。彼女は元々エキセントリックが売り。たしか在日コリアン。

　思想家の内田樹さんは「今後、小学館の仕事はしない」とか。思想家と自ら名乗るとはどんな神経？。ＡＥＲＡに紫色の髪のおばさんとコラムを書いているが、共に、一度も感銘を受けたことはない。大学教授をしていた筈で、年金などで充分暮らせることもあるのだろう。勝手にしなはれ。


　朝日新聞２０１９年９月３日

　この記事の上は「あいちトリエンナーレ２０１９」の記事で、朝日特有のダブルスタンダード。
　自社の主張と同じであれば「言論の自由」「人権」、反すれば「ヘイト」の朝日流二重基準。
　『週刊ポスト』は表現は少し過激だが、少なくとも朝日のような嘘は書いていない。


　毎日新聞２０１９年９月４日
　
　「嫌韓におもねるさもしさ」こそヘイト！！
　毎日新聞にそれを言う資格はない！！

　「嫌韓」には十二分な理由がある。毎日新聞は、朝日新聞と共に、戦前は戦争をさんざん煽ってきた戦犯にもかかわらず廃刊することなく、戦後はずっと北朝鮮やソ連、中国を礼賛し、「一衣帯水」「善隣友好」「話せば分かる」と国民を騙してきた。

　日本はこれ以上譲歩しても、つけ上がられ、タカられ、ムシられるだけ、ということを国民の６割以上が正しく理解している。


　
　毎日新聞２０１９年６月１１日以降、毎日新聞は数カ月にもわたって国家戦力特区ワーキンググループに対するキャンペーンを張った。
　それに対し、原英史氏ほかが何度も反論したにもかかわらず、何カ月も有効な反論・説明がない。新聞社なら何を言っても、何をしても許されるのか！早急に説明せよ！！

　少なくとも『週刊ポスト』は、朝日新聞のように（しかも30年以上も！）嘘は書いていない。事実を書いている。



　（追加）讀賣新聞２０１９年９月６日

　「サムスン三重苦」。しかも会長は病床にあり、副会長は裁判中。文在寅政権は財閥解体を狙っている。⇒「サムスン四重苦」。


　日経ビジネス２０１９年８月１９日号

　「中国の攻勢に身構える韓国造船」


　私は真剣に韓国経済を心配している。
　２年間で３割近い最低賃金の引き上げで中小・零細企業は潰れ、失業率は上がっている。
　（私も７～８人を雇用する自営業者であったので、韓国事業者の気持ちは痛いほど分かる。５年間で３割アップでも難しい）

　また、文在寅政権は本気で財閥を潰そうとしている。サムスンは一時の勢いがないし、会長は病床、副会長は裁判中。大韓航空、アシアナ航空やＬＣＣはメタメタだし、現代自動車はトヨタより何割も給与がいいのにストをしている。中国の２大国有造船会社が統合し、現代重工をしのごうとしている。卵を産むニワトリを潰そうとしているとしか思えない。

　その苦境もあっての反日。５０年以上前に十数年もかけて合意した日韓基本条約を破棄しようとしている。日本は破棄しても痛くもかゆくもない。日本は半島に残してきた資産価額を請求するだけ。在日コリアンにもお帰えり願おう。それにしても、約束を守らない国・人とは付き合えない。


　『週刊ポスト』のように「断韓」とは言わないが、「減韓」しよう！！「チャイナ＋１」あるいは「米中貿易戦争」の影響もあり、アジア諸国は発展している。約束を守らない厄介な隣人との付き合いはそれなりでいい。目標は１０年で半減（ハニートラップに要注意）！！


以上